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質問
  1. 質問

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03-5726-8584

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Q1

「直井メソッド」とは何ですか?

A

「直井メソッド」は、当社代表の直井が独自に考案した、国語と算数の教育方法です。
それは、単なる独自の効果的な教え方という範疇を超え、従来型の教育の抱えていた本質的な問題に切り込み、新しい教育理論の元に構築された教育体系になります。
そのツールとして開発されたのが、特許出願中の各種図解教材であり、その教育カリキュラムになります。
特許出願中・出願準備中のものも多いため、詳細は公開しておりません。教材につきましても、まだ一般販売はおこなってておりません。

Q2

「直井メソッド」は、なぜ学習効果が高いのですか?

A

ある学習効果を求める時に、最適の方法を追究しているからです。
例えば、現在では足腰の筋力を鍛えるために、「うさぎ跳び」というトレーニング方法は使われなくなりました。
一見「効果がありそう」というのと、合理的に効果があることはまったく別物です。
これと同じ例として、1+1=2という計算を正確に行なおうとしたら、同じことを繰り返し覚えるのが記憶のメカニズムとして当然のことですが、教育分野ではそれを計算練習ドリルという方法を使って、間違えながらランダムに覚えるという非合理的な方法が取られています。
たくさんプリントを解くと「効果がありそう」という呪縛から逃れられないのです。
「直井メソッド」は、基礎教育から受験まで多くのジャンルで、合理性を追究し続けて開発されているので、学習効果が高いのです。

Q3

教育分野での特許自体が珍しいですが、なぜいくつも特許出願や登録できるのですか?

A

これまで、教育方法に科学的思想を適用しようとした例が稀だったからではないでしょうか。
特許査定が下りない大きな理由の一つが「新規性」「進歩性」の欠如ですが、「直井メソッド」は独自に究明した理論によって教材を開発しているので、そのオリジナリティーが評価されているようです。
新しい発明は、既存の古いもの同士の組合せから生まれますが、コンピューターのフローチャートを文法や文表記に使ったり、言語や数の基本的要素を視覚的に完全に表現するなどの方法は、これまでにないものだからです。

Q4

なぜ特許を出願するのですか?

A

教育分野では、教材そのものに新しいアイディアがある例は少なく、最近でも大手企業が中小企業の開発した算数ドリルを数値だけ変えてコピー、出版して、差し止め訴訟が起きるというように、残念ながらコンプライアンス遵守の意識が低い業界であるため、メソッドを正しく普及するためにも、知財保護という方法を取る必要があるからです。
当社では、主要な教材については、著作権のみならず、すべて知財保護の方法が取られています。

Q5

本の出版(原稿依頼)は可能ですか?

A

代表の直井は、これまでも「最強作文術」(幻冬舎コミックス)、「本当の国語力」(日本実業出版)の2冊の本を商業出版した実績があります。
これらの本は、ゴーストライターではなく、著者が正真正銘執筆したものです。
その後、メソッド・教材開発に尽力していたため、公の文筆活動から遠のいていましたが、自社教材として「文章の仕組みがわかる本」を執筆し、新しい理論を究明しております。
現在、メソッドの普及を目指し、執筆活動も検討しております。編集者の意図にそって出版企画書を提出すること、読者層によって文体・執筆内容を変えることもできますので、お問い合わせ下さい。

Q6

雑誌・新聞の取材は可能ですか?

A

過去にも学研の雑誌や小学生新聞に掲載され、最近では業界誌に掲載されました。
2000字ぐらいまでの記事であれば、執筆も可能です。企画に応じていろいろなコンテンツや話題がありますので、お問い合わせ下さい。
掲載記事例を見る

Q7

テレビ・ラジオの取材は可能ですか?

A

過去にもNHKやTBSなどからの取材を受けたことがあり、TBSでは実際に放映に繋がりました。
ローカルラジオ局にも出演の実績があります。企画に応じていろいろなコンテンツや話題がありますので、お問い合わせ下さい。

Q8

塾で教材を使いたいのですが、購入可能ですか?

A

直井メソッドの教材は、非常に教えやすいもので、購入・使用を希望される塾は多いのですが、理論を理解して使用して頂くための研修を受けて頂くこと、メソッド普及という観点からも、フランチャイズ契約という形が適当ではないかという結論になりました。
既存の教材については、特許の登録査定が出次第、販売形式を提案してまいります。

Q9

教材出版・販売したいのですが、ライセンス使用は可能ですか?

A

2018年6月現在、特許登録された漢字キューブ®については、ライセンス及び著作権契約が可能です。
お問い合わせ下さい。

Q10

なぜ国語の教室だけがあって、算数の教室がないのですか?

A

算数のオリジナル教材は、国語に比べて制作しやすく、メソッドもシンプルであるため、権利侵害されやすい形態になります。
特許の登録査定が下り次第、モデル教室を開く予定です。
教材・カリキュラムの学習効果については、塾の生徒さんに実際に教えて、その効果が確認されています。

Q11

図解教材は、マンツーマンだけでなく、集団指導もできますか?

A

集団指導はもちろん可能です。
ただし、最高の学習効果を出すためには、レベル別の指導が必要で、生徒さんに学力差があることは望ましくありません。

Q12

これまでの教材の他にも、新しい教材を作る予定はありますか?

A

理論的な解明は終わっていて、その応用として、受験向き、大人向き、幼児向きなど様々なバリエーションのものが潜在的に必要とされ、企画されています。
準備ができ次第、制作にかかります。

Q13

国語専門塾の教室が少ないのですが、これから増えるのでしょうか?

A

国語専門塾には通塾希望の生徒さんが多数いらっしゃり、教室が不足している状況です。今後、少しずつ増やしていく予定です。

Q14

集団塾や学校で、直井メソッドの教材を使えますか?

A

ある程度の生徒数が見込め、法人・団体として守秘義務契約できる場合は、特許査定がでる前でも、個別にフランチャイズ契約ないし、販売契約を結べる可能性があります。お問い合わせ下さい。

Q15

直井先生は、なぜ主婦なのに会社経営しているのですか?

A

直井は17年もの間専業主婦で、子育てを通じて、既存の教育法の問題点や限界を痛感してきました。
そのソリューションを考え、現実化するために会社経営という形に行き着いたというのが実情です。
若い時は男女雇用機会均等法すらない時代のため社会経験を積む機会が乏しく、その経験だけで、人脈、知識、お金もなく起業するというのは、大変勇気がいることでした。
10年ぐらいの間、事業が発展すればまた新しい課題が出て来て、延々と経営についての学習が続いていますが、子育てを大事にした思いが原点なので、家族も大事にしています。

Q16

直井先生は、なぜ教育方法の開発に取り組んでいるんですか?

A

教育業界に籍を置いて思うのは、税金で運営されていて一見無償の学校教育と競争させられる環境の過酷さです。
利益の再投資が、教育を良くするための開発投資に回りにくいのではないでしょうか。
幸か不幸か、利益第一ではなく、投資第一ということができる恵まれた環境を活かしていきたいと思っています。

Q17

株式会社エデュケーションラボは、ベンチャー企業ですか?

A

ベンチャー企業です。日本のベンチャー企業というと、営業中心で長時間労働するイメージがありますが、開発型のベンチャー企業なので、知識集約型の経営になります。
海外のベンチャー企業では必ずしも長時間労働しませんが、そうした会社に近いのではないでしょうか。

Q18

直井メソッド(国語)は、大人にも学習効果がありますか?

A

学校教育がうまく機能していないため、大人になっても充分な国語力を持てない方の割合は、かなり高いと推計されます。
40歳ぐらいでリカバリーを希望される場合でも、20歳未満の生徒さんと同じような学習効果が出ていて、大手企業で管理職試験に受かったり、コミュニケーション障害が改善して人格が円満になった事例などがあります。
大人向けの教材やカリキュラムの開発が待たれます。

Q19

直井メソッドは、何歳から学習できますか?

A

理論的には0歳からで、教材やカリキュラムとして実施しやすいのが3歳からです。
母+国語(ぼこくご)カリキュラムという企画段階のものがあり、小学校教育と連続させるのが理想です。

Q20

株式会社エデュケーションラボは、株式公開しないのですか?

A

目指している事業規模(メソッドの普及)から考えると、銀行融資以外にも資金調達の方法を増やした方がよくなる段階が来るのは、時間の問題かもしれません。
出願中の特許の登録が済んで、その可能性が見えて来たら、投資価値を考えてもらえるのではないでしょうか。

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